医学部とスポーツと新規ビジネス

今朝の朝日新聞の朝刊一面によると、
日本には２８００万人もの腰痛持ちがいるそうだ。
本当なら国民の３人に１人ということになる。
そのうち８割が原因不明。

このデータこそが日本の医学、
特にスポーツや整形外科分野からはじまる体の仕組みの部分についての
遅れを示しているような気がしてならない。

近年ドイツなどもサッカー選手、陸上のボルト選手、NBAのコービー・ブライアント選手などが訪れることでにわかに脚光を浴びているものの、
やはりスポーツ医学大国といえば、アメリカだろう。
アメリカのスポーツ医学の発展の歴史は、簡単に言えばアメフトの人気と訴訟社会と密接に関連した歴史といえる。
それは各大学や高校のトレーニング施設、トレーナーの配備など様々な分野で一目瞭然で、
日本や世界との差はかなり激しいのが実態だろう。

そんな中、３月１４日の日経の記事に
「帝京大スポーツ医学が鍛える」
の見出しが登場。

ラグビー部が栄養管理師をスタッフに加え、そこからパフォーマンスが向上。
それに目をつけた大学が、医学部のサポートを開始。
月１回の血液検査、体組成測定を継続しつつ、
けがの予防、治療、リハビリなどを手がけ、他の部にもそのノウハウを共有する。
昨年開設した「スポーツ医科学センター」がそのハブとなっているそうだ。

これ普通に考えると当たり前のことのように考えられるが、
体育会という閉ざされた古い体質だと、
実際に医学部がある大学でも、
自分の大学の医学部とほとんど交流がなかったりするケースもある。
印象としては慶應大学だろうか？
逆に筑波や順天は交流があってほしいところだが、
実際はどうなのだろう？

さて話は戻って帝京大学は今後、
自らの部活だけでなく、プロスポーツや高齢者の健康増進などにも
ここで得た知見を還元していく考えのようだ。

なるほど、２８００万人も腰痛持ちがいる国において、
いいビジネスの目の付け所ではないか！
大学発、高齢者向け体幹強化、ファンクショナル・トレーニング講座なんてものが出来るかもしれない。
引っ越し会社や宅配業向けのスタッフにもいいかもしれない。

日本の大学、そしてスポーツ界は、
そろそろ勝った負けたばかりの狭い議論に捉われるのではなく、
もっと産業として発展する事を、
勝った負けたの周りの輪を広げる事で強化にもつながる意識を持つ必要があるのではないだろうか？
そうして初めてトレーナーという職種で食べていけるようになり、
部活にもフルタイムの指導者を養えるようになり、
それが強化に還元されていくのだ。

このアメリカに数十年遅れているものの、
帝京大学の学校としての取り組みは、
高く評価したいし、是非成功してもらいたい。
そして多くの大学に学んで欲しい。
ひょっとすると、Jリーグクラブなども同様なビジネスが展開できるかもしれない。
例えば、
鹿島アントラーズ　フィットネス講座
私が地元の人間なら小笠原や曽ヶ端が受けているノウハウを伝授してもらいつつ、
腰痛が治るなら万々歳である。
ちなみに私は肩こりに苦しんでいる。